車が止まりました。バッテリーが上がってエンジンがかからなくなっちゃったんですね。 ファミリーマートに買い物行って、車に戻ってきてエンジンかけようと思ったらかからない。
そしてロードサービスを読んでぼったくりに遭います。
ボクの大失敗談を共有するので、慌てず損をしない行動を書いておきます。
ネットでJAFを検索
僕はJAF会員に入っています。だからJAF呼んだら安いだろうと思ったわけです。
だけど事故の時にJAFのカードを持っていなかったんです。家に置きっぱなしだわけです。
ここからが大失敗のスタートなんですが、スマホでJAFを検索したんですよ。そして一番上に出てきたのを無暗に信用してクリックし電話をかけてしまったわけです。
これが大失敗。検索結果の一番上はだいたいプロモーションなわけです。広告なんですよ。JAFじゃぁないんです。
車が動かないので慌ててしまっています。
だから確認を怠ったわけですよね。
以下がJAFで検索した時のスマホ画面です。
スポンサーと太字で書いてあるでしょ。これJAFと全く関係のないロードサービスです。しかもですね、３件の最低価格を表示とあって、1980円と表記がありますが、これ全くのウソですからね。
この値段ですみませんよ。ぼったくられますから。
あわてていたボクは電話してしまいました。
ここに電話するじゃないですか。すると受付の女の人が出て、場所とトラブルの内容だけ聞いて、値段も言わずに作業員を向かわせますと言われるわけです。
ここでホッとするんですが、ここからが怪しさ満点の地獄の始まりです。
ネットのロードサービスのぼったくり手口
ロードサービスを待っていました。すると、お待たせしました！と来たのがですね、普通の乗用車で来た私服のにーちゃんなんです。作業車でもなければ、作業服も着ていないんですよ。
しかも車のタイヤのホイールがいかつくて、車高が低いわけです。これ自分の車だなとわかります。社用車じゃぁないんですよ。
私用車で登場する。
作業服じゃなくて私服で登場する。
そしてJAFですか？と問うと、JAFではないです。お客さんネットで検索したでしょ。それJAF非会員の扱いになるので、JAFカードから電話してくれないとダメなんです。なんてことを言われます。
JAFじゃないのね。じゃぁキャンセルでお願いします。と伝えると、もう出動しているので20.000円はかかっちゃいますけど、なにもしないで帰っていいですか？「何もしなくても2万円はかかりますよ。」と言われるわけです。
なんでしょう？呼んだだけで2万円？最初の電話で料金の説明を受けていなかったのに、2万は必ず取られるわけです。かなり悪質ですよね。
来ただけで出張料として２万円かかる。
キャンセルが出来ない。
2万円かかるならエンジンかけてくれと依頼すると、「まずは小型のバッテリーでつなぎます」と言われるんです。
小型のバッテリーでかからなかったらどうすんの？
追加料金8,000円で大型バッテリーでつなぎます。
追加料金がかかるんだ！？
刻んで追加料金を加算される。
これがぼったくりの手口です。
振込口座は個人口座
結局、小型バッテリーでエンジンがかからなかったので、追加料金を請求される事になり、それはお断りしました。
もういいよ。正規のJAFを呼ぶから。口座番号教えて。
目の前でスマホを出して支払いを済ませようとすると、彼はこう言ってきました。
会社にはキャンセルになったと説明するので、大型バッテリーで繋ぎます。だからボクの口座に振り込んで下さい。
振込先は個人口座
つまりですね。ここがぼったくりのカラクリが見え隠れするんですが、大型バッテリーでエンジン掛けますのでと断言しているわけです。
これならば絶対掛かる自信があるわけですよ。
つまり小型バッテリーはダミーで掛からないのは織り込み済みなわけです。大型バッテリーで動かす。２段構えで追加料金込みの値段というわけですよ。
しかもこのにーちゃんのずる賢いところは、会社にはキャンセルになったと説明して、２万円は個人口座でポケットに入れるわけです。
つまりキャンセルしても良かったといわけ。キャンセル料を払わない客もたくさんいるという事が推測できます。
まぁボクとしてはどちらでもかまわないので、個人口座に目の前でスマホで彼の口座に振り込んでやりました。
すると彼は喜んで大型バッテリーを使ってエンジンを掛けて帰っていきました。
ロードサービスの苦情件数の増加
どうも怪しさ満点だったので調べてみました。
国民生活センターのHPで全容を把握できます。
全国の消費生活センター等には「インターネットで検索したロードサービス業者に依頼したところ、事前に説明のなかった高額な費用を請求された」等の相談（注1）が寄せられており、2022年度には前年度の約3.3倍に急増しています。契約当事者には20歳代や学生が多く、自動車のトラブルに慣れていない消費者が慌ててインターネットを検索し、ロードサービス業者に依頼しているケースが多いものと考えられます。
（国民生活センターHPより抜粋）
